2018年1月17日、仮想通貨が突如として急激に下落しました。ビットコインを含めるアルトコインも下落し、仮想通貨バブル崩壊かとも言われています。しかし、その後すぐに持ち直して100％近いV次回復を見せた驚異のアルトコインも存在します。
中でもXRP（リップル）の回復力はめざましく、韓国を始めとするアジアの取引所閉鎖不安など吹き飛ばす勢いがあります。そして、実はこのリップルの爆上げの裏側には、日本のネットバンク銀行の最大手である住信SBI銀行が関与していることはご存知でしょうか？
住信SBIホールディングスの北尾砲とは？
外国為替や株価などの金融市場には、影響力がある人物の発言で相場が大きく揺れ動く性質があります。具体的には外国為替でのドラギ砲や黒田砲、イエレン砲などの主要人物による発言です。
これは、仮想通貨にも同じことが言えます。影響力がある人が何かしらの情報を発言すると、その通貨が目立って買いが集中することがあります。仮想通貨取引市場の世界には、マカフィー砲やロジャー砲、イケハヤ砲など、相場にとにかく影響をもたらす発言をできる人物が存在します。
リップルの価値を押し上げている要素として、住信SBIホールディングスの社長である北尾吉孝氏による北尾砲撃があります。
日本経済新聞での北尾砲撃の重要部分について
今回の仮想通貨の全体的な下落について、住信SBIホールディングスの社長である北尾吉孝氏はこう発言しています。
仮想通貨ビジネスでは実需を呼び込んでいく。例えば、出資先の米リップルが発行する仮想通貨「ＸＲＰ」は送金コストが低く、決済などの処理速度も速いというメリットがある。実用化が進めば膨大な維持費用がかかる銀行業界の送金システムは不要になるだろう。（引用：日本経済新聞）
日本経済新聞で、北尾氏は出資先のリップルのシステムが素晴らしいことに言及し、実用化が進めば膨大な維持費用が必要な銀行業務の送金システムは不要になると宣言しているのです。
（写真引用：SBIホールディングス）
北尾吉孝（きたお・よしたか）1974年慶大経卒、野村証券入社。95年ソフトバンク入社、常務取締役に。99年にソフトバンク・インベストメント（現ＳＢＩホールディングス）設立、社長に。兵庫県出身。66歳。
「仮想通貨、実需を開拓」 ＳＢＩホールディングス社長 北尾吉孝氏 https://t.co/FADeSeSKmc
— 日本経済新聞 電子版 （@nikkei） 2018年1月19日
以下は 経済雑誌の東洋経済の中での、記者と北尾社長とのインタビューの一部抜粋です。
記者：取引所としての強みは？
北尾社長（北尾砲撃）
重要なのは玉（仮想通貨）をどれくらい持っているかだ。国際送金のデファクトスタンダードである仮想通貨（リップル）を開発した米リップル社は約1.9兆円分を保有している。当社はそこに約11%出資しているから、2000億円超分のリップルを持っていることになる。イーサリアムも独自のルートでかなりの量を持てる形になる。そして、ビットコインはマイニングをしている。
取引というものは売りと買いが合致して初めて成立する。大きな買い物があったが、小さな売り物しかないとなれば、取引は成立しない。マーケットメイカーも必要だし、われわれが玉を持っていれば取引所の流動性がどんどん高まる。そうしたら ほかの事業者は勝負にならない。為替取引でもそうだったが、我々はあっという間に断トツになるよ。
記者：すると業界の淘汰は早い？
北尾社長（北尾砲撃）
取引の情報インフラが整うと、売りと買いのスプレッドを抜いて儲けていたところはどこも厳しくなっていく。日本で仮想通貨交換業者の登録制が導入されたが、3割以上は淘汰されるだろう。われわれは金融の世界を熟知し、それをべースにしながら仮想通貨の世界で事業を展開する。金融のことをまったく知らず、システム会社がちよこっと始めました、では長続きするはずがない。
ここまで断言する北尾砲は、今後もリップルの相場をコントロールできるに違いありません。北尾砲の内容はリップラーなら把握しておきたいところですね。
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